全部公立でも1人1,000万円超｜それでも子供の学びはケチらないと決めた社畜パパの線引き

教育費だけは、最後まで削らなかった。

家計の見直しをするとき、私が手を付けない項目が教育費だ。自分の服や持ち物には金を使わないくせに、子供の学びの金は削らない。節約術の話じゃない。順番の話。

首都圏で子育てすると、教育費は「相場」が高い

数字を確認すると、ため息が出る。文部科学省の学習費調査をもとにした全国平均では、塾や習い事にかかる費用は、公立の小学生で月約2.1万円、中学生で月約3万円。ベネッセの調査でも、学校外活動の費用は全体平均で月1.7万円ほど、中学3年では月3万円近くになる。大学までの教育費は、全部公立でも1人1,000万円を超えると言われる。

しかも、これは全国平均の話。首都圏で暮らしていると、周囲の「相場」はもう一段高く感じる。習い事の掛け持ち、中学受験の塾、英語、プログラミング。隣の家が始めると、我が家だけ何もしないという選択が、急に説明の要る選択になる。教育費の厄介なところは絶対額じゃない。この相対圧で膨らんでいくところだ。

サブスクと似ている。一度始めると「辞めさせる」決断が重くて、ずるずる続く。気づけば月々の固定費だけが積み上がっている。

「投資」と呼ばないことにしている

教育費を「子供への投資」と呼ぶ言い方がある。響きは良い。でも私はあえてそう呼ばない。投資と呼んだ瞬間、親はリターンを期待する。期待は、子供から見ればプレッシャーだ。

我が家では、教育費は「家族の固定費」として扱っている。家賃や光熱費と同じで、毎月出ていくもの。固定費だと思えば、相場に振り回されず、「我が家が払える範囲で、子供がやりたいことを優先する」という線引きがしやすくなる。もちろん青天井じゃない。固定費にも上限はある。ただ、上限の議論と「今月ピンチだから習い事を止める」という議論は、切り離したい。

ケチる場所と、ケチらない場所

私の家計の線引きは単純だ。

• 自分のものはケチる：服、飲み会、自分の趣味の物。ここは削っても誰も困らない
• 家族の時間はケチらない：旅行と外食。思い出は後から買えないから
• 子供の学びはケチらない：ただし本人がやりたいものに限る。親の見栄の分は、1円も払わない

最後の「本人がやりたいものに限る」が肝心で、親の不安を埋めるための課金は、だいたい続かない。続かない習い事は、月謝より先に、送り迎えの時間と家族の機嫌を削っていく。

配当が教育費を肩代わりする日

私が配当を手取りで記録し続けている理由の一つが、これだ。将来、毎月の配当が教育費の固定費の一部を肩代わりしてくれるようになれば、「教育費はケチらない」という方針を、家計の綱渡りじゃなく仕組みとして続けられる。

まだ道半ば。でも、給料一本に教育費も老後も全部載せるより、収入の柱を少しずつ増やしておくほうが、親としての心の余裕になる。それが、激務の合間に積立を止めない、私なりの理由だ。

子供の教育費はケチらない。自分の身の回りにはケチる。不公平と言えば不公平な配分だけど、私の家計のルールは、だいたいこの偏りでできている。

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